【Marketing Analytics Summit 2019】マーケティングにおけるAI


Marketing Analytics Summit 2019第一セッションは「マーケティングにおけるAI」というテーマで、このサミットの主催者でもあるJim Sterne氏からプレゼンテーションがありました。マーケティングにおけるAIを考えるにあたり、どのようなことに留意すべきであるかを解説していました。
全部で6項目解説していたので、以下1つずつ紹介していきます。
組織内での自分の役割について考える

Jim Sterne氏は「一言にマーケティング活動と言っても、様々な役割・ポジションがあります。まず自分自身がマーケティングの中でどのような役割を担うことに適しているかを考え、そこで必要なAIについて考えていくことが重要です。」と述べていました。
具体的には
・判断を下す経営者
・解析と経営プロダクトに詳しいアナリスト
・システムを構築するデータエンジニア
などです。様々なポジションがあるので自分がどういったポジションでマーケティング活動に参画していくかをまず明確に持ちましょう。

上記スライドのように、それぞれのポジションがお互いに密に関係しており、自身がどこを担っているのかを明確に認識することにより、「どういったマーケティング活動をすべきか」「どのようなAIツールを使用すべきか」などを考えやすくなるとJim Sterne氏は述べていました。
AIツール選び

先程の「自身の役割」を明確にしたら、マーケティング活動に有効なAIツールを使用していきましょうとJim Sterne氏は述べていました。
また、過去を振り返ってソフトウェアの進化についても触れており、これからはマーケティングの世界でどんどんAIのツールが使われるようになってくるとも述べていました。

データについて理解する

マーケティング活動について大切な要素の一つがデータです。
データをきちんと扱えるかどうかはAIツールを使用するマーケティング活動において大切なことで、何に対してどのようなデータを集めて使用していくかを考えていくプロセスは重要なことであるとJim Sterne氏は強調していました。
マーケター能力の拡張

次に出た話は、マーケターの能力拡張についてでした。
マーケティング活動において様々なツール・ソフトウェアを使用していくと思います。学習機能があるソフトでもそうでないものでもうまく活用し、自身のマーケティング活用に役立てていきましょうとJim Sterne氏は述べていました。

これからはどんどんAIが台頭してきますが、これらをしっかりと操ることができればより能力の高いマーケターとなり、マーケターとしてのレベルアップができると強調していました。
これまでにないブランド

5つ目の項目として、会話型AIの台頭について解説していました。
マーケティングの領域に、これまでなかった会話型AIが登場してくるので、マーケターはしっかりとリサーチしておくことをおすすめしていました。
セッションの中ではSTAPLESというメーカーの会話型AIが紹介されていて、非常に印象的でした。
会話型AIは今後の生活に間違いなく大きな影響を与えてくるものだと思いました。
M2Mマーケティング

最後の項目はM2M(マシーンtoマシーン)マーケティングについてでした。
様々なツールが世の中に出回る中で、マーケティングデータを集めるために、AIを活用してデータを集めてくるようになるという話でした。
例えば、インターネットショッピングではお店のHPやSNSなど様々なルートで集客・購入が発生しています。
こうした購入データやルートをAIによって整理・管理していくことでマーケターが状況を把握しやすくなるとJim Sterne氏は述べていました。
ルートなどがより複雑化してくる未来においてはAIの解析なしではマーケティングが困難になってくるかもしれません。

Marketing Analytics Summit Founder Jim Sterne氏
オルグロー株式会社 代表取締役社長 塩田英司
SEOWORLD施策部からのコメント 今回はマーケティングにおけるAIということで、マーケティング活動とAIに関する概略について知ることができたセッションでした。これからより複雑になることが予想されるマーケティングの分野で、どのようにAIを活用していくべきかを改めて考えさせられました。 |
SEMを軸にSEOの施策を行うオルグロー内の一部署。
サイト構築段階からのSEO要件のチェックやコンテンツ作成やサイト設計までを一貫して行う。社内でもひときわ豊富な知見を有する。またSEO歴15年超の塩田英司のノウハウをSEOサービスに反映し、2000社を超える個人事業主から中堅企業までの幅広い顧客層に向けてビジネス規模にあった施策を提供し続けている。
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